フェンシングの指導者資格は、フェンシングを安全に、正しく、そして長く楽しむために必要な知識と指導技術を身につけた指導者であることを示す資格です。
フェンシングは、技術や戦術だけでなく、安全面への配慮や選手の成長段階に応じた指導が重要なスポーツです。特に、競技を始めたばかりの選手にとって、最初にどのような指導を受けるかは、その後の競技生活にも大きく関わります。
そのため、フェンシングの指導に携わる方には、競技の技術だけではなく、選手の安全を守り、成長を支え、スポーツの楽しさを伝えるための幅広い知識と指導力が求められます。
指導者資格の取得に向けた講習では、フェンシングの技術・戦術に関する知識だけでなく、指導方法、安全管理、選手の発育・発達に応じた指導など、指導者として必要な知識や考え方を学びます。
資格取得後は、レベルに応じて当協会主催大会の帯同監督・コーチとしてベンチ入りや、国民スポーツ大会の監督資格に適応されます。クラブや学校、地域のスポーツ活動など、さまざまな場面でフェンシングの指導にも役立てることができ、選手の競技力向上だけでなく、フェンシングをより安全で魅力あるスポーツとして広げていくことにもつながります。
※各大会におけるベンチ入り監・コーチ義務付け資格については、各大会の最新要項をご確認ください。
公益財団法人日本スポーツ協会(JSPO)が実施する公認スポーツ指導者制度のうち、公認フェンシングスタートコーチ、同コーチ1、同コーチ3,同コーチ4においてフェンシングの専門科目を実施しています。
フェンシングの指導者を目指す方は、JSPOの公認スポーツ指導者資格の取得を通じて、フェンシングの専門的な知識・技術と、スポーツ指導者として必要な知識を身につけることができます。フェンシングを「教える」ために必要な知識を学び、選手一人ひとりの成長を支えられる指導者を目指しましょう。
JSPO 公認スポーツ指導者資格の有効期間は 4年間と定められており、資格を更新するためには有効期限の6カ月前までに更新研修を受講することが義務付けられています(JSPO公認スポーツ指導者登録規程第6条)。
この研修は、単に資格を更新するためだけのものではなく、指導者の皆様がスポーツに関する最新の知識・情報等を獲得し、国民のスポーツに対するニーズを敏感に捉えて、実際の指導場面に活用できるようその資質を向上させるとともに、指導者間の情報交換やネットワークづくりなど、相互の交流を図ることを目的として開催しているものです。
JSPO、都道府県体育・スポーツ協会が実施する更新研修会および競技団体認定した研修会が対象となります。
◇有効期限の6か月前までに更新研修を受講できなかった場合
有効期限の6か月前までに更新研修を受講できなかった指導者が更新登録をしたい場合、まずは更新研修の受講が必要です。
更新研修を受講した月に応じて登録可能時期は変わりますが、いずれも登録可能時期の約2か月前に登録手続き書類がJSPOより送付されます。
◇救済措置はありません
国スポへの参加をはじめ、 理由の如何によらず救済措置は行いません。 更新研修受講期限が残りわずかな場合、受講可能な研修会がないこともあるため、早めの受講をご確認ください。
公益財団法人日本スポーツ協会(JSPO)公認スポーツ指導者資格(公認フェンシングスタートコーチ、同コーチ1、同コーチ3、同コーチ4)が「無効」となっている方は、日本協会及び日本スポーツ協会の審査を経て復活登録することが可能です。
1.復活登録条件
①復活登録申請年日までに日本フェンシング協会の登録が完了していること
②資格無効後10年以内(1年以内の方はJSPOより更新案内が届きます)
③復活登録申請日から遡って1年以内に更新研修に参加していること
2.復活登録手続き
①01_復活登録申請書(氏名記入)
③更新研修会を受講したと確認できるもの
※指導者マイページの「更新研修履歴」から、更新研修の受講実績が確認できる画面を印刷またはスクリーンショットして提出してください。
3.申請先
JSPO指導者養成担当宛 coach-yousei@fencing-jpn.jp
※上記「2①②③」を添付のこと
4.申請後
書類データを受領後、「coach-yousei@fencing-jpn.jp」より、
①「受領完了メール」、「コンプライアンス研修視聴のご案内」、「審査料お支払いのご案内」を送付いたします。
②審査料10,000円(JSPO登録時は別途登録料が必要になります)
③JSPOから審査結果が届き次第、「coach-yousei@fencing-jpn.jp」よりご連絡いたします。
審査に通った方は、資格認定日の約2ヶ月前に登録手続き書類が届きますので、資格登録手続きを完了して下さい。手続きをしなければ資格復活とはなりません。
5.申請期限
11月1日~翌年4月30日必着 → 同年10月1日付けの登録対象(同年7上旬までに結果通知)
5月1日~同年10月31日必着 → 翌年4月1日付けの登録対象(翌年1月上旬までに結果通知)