High School Japan Cup 2020実行委員会（プロジェクトリーダー：江村 宏二）は、フェンシングの歴代のオリンピック日本代表経験者41名と他競技のオリンピック日本代表経験者10名、計51名が賛同者となって今回立ち上げた任意団体で、インターハイの代替となる高校生対象のフェンシング全国オープン大会「High School Japan Cup 2020」の開催を計画しています。

本大会は、スポーツ庁による後援が決定しています。今回の後援決定は本大会の社会的意義、また新型コロナウイルスによる影響が懸念される中においても先進の安全対策が評価いただけたものと考えております。

多くのスポーツ競技会が中止となったり、様々な制約の中で試行錯誤を続けていますが、本大会も多数のオフィシャルサプライヤーやオフィシャルパートナーの皆様と、ウィズコロナにおけるスポーツ競技会のロールモデルを構築するという強い決意のもと、考えうる限りの安全対策の取り組みを継続し、参加者の皆様を現地でお待ちしています。

 

 

【本プロジェクトの要旨】

 

この競技会がもつ意味について

・この競技会は有志のオリンピアンによる独立自主開催です。

・多数のフェンシング歴代オリンピアンが賛同し、若い選手たちのためのアクションを起こすことは、まさにOlympic Solidarityの精神を体現するものです。

・末續慎吾氏や池谷幸雄氏をはじめ、他競技のオリンピアンにも賛同していただいています。

 

感染症対策について

・無観客を前提に、開催時には手指消毒や空間除菌、通路一方通行化などの物理的手法等の基本的対策で環境リスクの低減を計画しています。（詳細は後述）

・参加人数が想定を超えた場合には、競技種目ごとに時間を完全に分けての入れ替え制や、会場分散なども含め、さらなる対策を検討しています。

・ICT機器活用、システム化、各種セレモニーのオンライン化によって、いわゆる「密」の機会の低減を計画しています。

・今後、感染症対策の専門家や専門機関とも連携し、競技の実態にあった感染症対策のあり方をさらに検討します。

 

【本プロジェクトの概要】

競技会名：High School Japan Cup 2020

主　　催：High School Japan Cup 2020 実行委員会

後　　援：スポーツ庁・箱根町・箱根町教育委員会
特別後援：星槎グループ

特別協力：凸版印刷株式会社

協　　賛：シスコシステムズ合同会社・エア・ウォーター株式会社・ヨシザワグループ・株式会社日田天領水・株式会社タマディック・星槎グループ・エーツーケア株式会社・一般社団法人服部真二文化・スポーツ財団・株式会社エクスドリーム・スポーツ・セブントゥーファイブ株式会社・ロキ・コンサルティング株式会社・株式会社 Cho&Company・株式会社カーラ・ハリウッド株式会社・FSX株式会社・株式会社シーエーシー・佐伯印刷株式会社・エア・ウォーター・ゾル株式会社・星槎レイクアリーナ箱根・Absolute Fencing Gear Inc.・FENCING DIRECT Company

大 会 長：千田 健一

実施競技：フェンシング競技個人戦男女全種目

開催時期：2020年9月25日（金）〜27日（日）
会　　場：星槎箱根レイクアリーナ （神奈川県足柄下郡箱根町元箱根164-1）
参加人数：3日間で延べ200名程度（無観客の予定）
対　　象：出場を希望する全ての高校3年生、および高校1～2年生
出場費用：無料（*大会運営費用はすべて支援等で賄います。）

​

大会の詳細は大会ウェブサイトで：

https://japan-cup.org

 

 

【今回のプロジェクトの経緯】

 

　新型コロナウイルスにより、多くの競技会が中止になっておりますが、インターハイの中止には大きな驚きを受けました。インターハイは若いフェンシングに選手にとってとても大切な大会で、オリンピックまで競技活動を続けられた私たちにとっても大きな意味をもつものでした。落胆する高校生、特に3年生を見るたびに、何かしてあげられることはないかと悶々とする日々を過ごしていましたが、同時に、新型コロナウイルスの感染が急速に拡大する中で、やはりインターハイ中止は仕方がないと考えていました。

 

　徐々に感染拡大の抑制、収束傾向となってきたことで、まだ今なら間に合う、なんとかしてあげられるかもしれないと考えるようになりました。しかしながら、インターハイ自体は、全体では大規模な総合競技大会であり、中止撤回は不可能であるとも理解しています。

　そこで、私たちは私たちなりのインターハイ代替大会をつくるという選択をしました。もちろんこれは公式な大会ではなく、高校生のためのオープン大会ですが、オリンピアンがつくる大会であれば、高校生にとっても思い出に残る大会にできるのではないかと思います。

 

　プロジェクト公開後、私たちのプロジェクトの趣旨・安全対策には、多くの共感をいただき、クラウドファンディングでは終了時点で国内フェンシング関連プロジェクトとして過去最高額の支援が集まり、また、イベントソリューション・医療機器・ネットワークなどの各分野でグローバルに業界をリードする企業によるサプライヤーやパートナーとしての参画、スポーツ庁や自治体による後援など、フェンシング競技会としては大きなムーブメントとなりつつあります。

 

 

【本プロジェクトの安全対策】

 

　本大会における安全対策は、①感染症リスクを最小化するためのスクリーニング、標準予防策（スタンダードプリコーション）の徹底、②アクレディテーションシステムにより参加者の行動のログ収集を行い、参加者（選手・コーチングスタッフ・大会スタッフを含む全ての入場者）から新型コロナウイルス感染者が発生した場合に、当該感染者の行動を事後に全てトラッキング可能とする、事後対策の2つの柱から設計しています。

 

　「なにも起こりませんように」という願いは当然あり、「起こらないように予防に取り組む」ことも当然重要ですが、私たちは「起きてしまう」可能性も十分あると考えています。その際の影響を最小化することも主催者の使命であり、責任です。

 

　多くの競技会等では、①のスクリーニングやスタンダードプリコーションについては実施しているものの、②の事後トラッキング対策は不十分なものが散見されます。人が集まる環境には常にクラスター発生のリスクが存在しますが、有事の際の善後策としての事後対策は新しいスポーツ競技会として今後不可欠な要素となると考えています。

 

　本大会のために開発されたフェンシングマスクインナー飛沫ガードは、その開発会社から広く国内のフェンシングコミュニティや日本フェンシング協会などに製作データの無償供給が行われ、すでに国内ではデファクトスタンダードとなっており、フェンシングコミュニティの安全対策のひとつとして貢献しています。

 

 

①感染症リスクを最小化するためのスクリーニング、標準予防策（スタンダードプリコーション）

・全ての参加者（選手・コーチングスタッフ・大会スタッフ・外部事業者・プレスなど）に事前の体調チェックシート記録提出の義務化

・全ての参加者（選手・コーチングスタッフ・大会スタッフ・外部事業者・プレスなど）に現地でのメディカルチェックの義務化

・会場内の全ての部屋および通路、ロビー等への手指消毒剤の設置

・サージカルマスクの配布

・対面場面の抑制、対面場面が発生する箇所はアクリル飛沫抑制ボードの設置

・会場内の導線制御、通路の一方通行化など

・ソーシャルディスタンス確保のための案内ボード、床面サインの設置

・観客席の間引き（50%以下）、使用不可席へのサイン設置

・オフィシャル輸送（バス）の乗車率低減

・空間除菌剤の常時噴霧

・オゾン発生装置による空間除菌

・常時換気の実施、空気の滞留を防ぐサーキュレーション実施

・会場ゲートでの靴底消毒の実施

・握手、ハイタッチなど競技場面で起こりうるスキンシップの禁止

・マスク内に取り付けできるインナー飛沫ガードの配布と使用義務化

・審判員のフェイスガード装着および小声でジャッジができるハンズフリー拡声器の使用義務化

・大会医務室の分散設置（整形外科領域は会場内・内科領域は会場外テント）

・会場ゲートでのサーモグラフィーによる体温計測

・会場ゲートでのAIによるマスク着用状態の確認と非着用者へのアラート

・チェックイン（コール）のADカード連携による自動化

・用具検査結果のADカード連携による確認自動化（審判員が至近距離で確認する必要がない）

・試合結果の紙でのやり取りの廃止、ネットワーク化

・試合結果の掲示を廃止、オンラインでリアルタイムに配信

・無観客化に伴い、全ての試合をライブ配信し、フェンシング初の双方向型配信の実施

・監督会議や審判会議など、競技会付随会議を全てオンラインで実施

・開会式や表彰式などのセレモニーのオンライン化

・受付や問い合わせ窓口の廃止、オンラインでの対応窓口設置

・会場内のゾーンによる区分

・全ての参加者（選手・コーチングスタッフ・大会スタッフ）が滞在する全ての宿泊室に対する二酸化塩素ガスによる事前消毒

 

 

②有事の際の事後トラッキング対策

・全ての参加者（選手・コーチングスタッフ・大会スタッフなど入場する全ての人）にNFCチップ入りアクレディテーションカードを配布

・すべてのゾーン境界にNFCリーダつきKiosk端末を配置し、全ての通過情報・滞在情報をサーバーに一括記録

・リアルタイムにゾーンごとの滞在状況のモニタリングを行い、規定数、想定密度を超過しないように制御

・オフィシャル輸送（バス）乗車時に、ADカードのQRコード読み取りによる乗車履歴の記録

・公的機関の要請があった場合に、参加者の行動データをエクスポートして提出

・神奈川県によるLINE公式アカウント「新型コロナ対策パーソナルサポート（行政）」の活用

・厚生労働省『COCOA』のインストール促進